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高額な制作費。使い方も分からない。効果があるのか疑問。これらの懸念がカベになって、「動画」は今までごく少数の限られた企業だけのものでした。 動画総研はそんな状況を眺めながら、日本の大部分を占める中小零細企業にこそ「動画」を使ってほしい、とつねづね考えてきました。


リーマンショックはすべてを変えました。経済環境の激変により、当社の顧客だった大企業からも「動画を使った販売促進をすることは予算の面からしばらく差し控えたい」との声が上がり始めます。多くの顧客企業が離れていき、動画制作だけに依存していた当社もまたピンチに陥ります。


それなら、動画を外注しなくても社内で作れる仕組みを提供し、そのことで当社も収益を得るビジネスに転換すればいい。そうすれば企業規模に関係なく「動画」を使うことができます。ある意味、それは当社の既存事業の否定でしたが、その検討と研究開発をこのとき始めたのでした。


自社で動画を作るキットを発表。来場者の方々からの反響はすさまじく、しばらくはその対応に追われましたが「方向性は間違っていない」との確信を得ることができ、われわれは最終的なサービスのかたちを作り込むことにしました。しかし……。


実際にキットを使って動画作成のモニターをして下さった知り合いの経営者の方々から「ややこしい」「難しすぎる」と厳しい意見が続出。そのつどご意見を反映しながら、さらに3年間の試行錯誤が続きました。上記の写真はその死屍累々の一部です。


当初は「シナリオの作成方法」「動画の撮影方法」「動画編集スキル」を一般的に伝えるDVD講座を想定していましたが、モニターの方はみな四苦八苦していました。作業の過程でさまざまな「試行錯誤」が発生し、膨大な時間と手間がモチベーションを著しく低下させていたのです。

内容3 データ編

当社は2004年から動画制作を行い、また当社自身も動画を使って顧客を獲得してきた経験値があります。その知見を生かして各所で動画活用セミナーを行うなど、独自のノウハウがありました。これらを分かりやすくパターン化し、まずはパターンに沿って作成・活用する、というアプローチを行いました。

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16年目の信頼値と実績。動画総研株式会社とは

動画総研株式会社のセミナー風景
動画総研株式会社のセミナー風景

2004年6月、大阪市でビジネス系動画制作プロダクションとしてスタートした動画総研。
2008年のリーマンショックを機に、制作のみの事業から「動画を使う、というノウハウの導入」を事業にする会社への転換を図り、2013年の「中小企業総合展」出展からその動きを加速します。

そして現在、中堅・中小企業の動画活用導入を支援するためのコンサルティング・研修・セミナーなどを行う「動画導入サポート事業」を中心にビジネス展開をしています。
また、動画販促に加え、動画マニュアル等による社内の知的資産・ノウハウ共有化に関するコンサルティングも事例として増えています。

【制作・コンサルティング実績】
◎マニュアル・取扱説明動画 
大手百貨店の接客マニュアル映像/大手医学部の臨床試験周知用映像/大手携帯電話会社の店頭申込説明ビデオ

◎施設紹介・PR・人材募集動画 
大阪金型メーカーの工場新設紹介DVD/政令指定都市経済局管轄の施設案内ビデオ/アパレルメーカーの会社紹介、人材募集映像/在京ベンチャー企業の最新設備紹介映像

◎プロモーション動画 
大手不動産デベロッパーのマンションPV/著名幼児教育大手の英語事業プロモーションビデオ/福祉機器関連メーカー商品紹介ビデオ/食品メーカーの店頭販売促進ビデオ/大手繊維メーカーの新商品紹介映像/大手製薬企業の医薬品紹介映像/米国健康器具プロモーション用映像 など多数

※守秘義務の関係上、具体的な案件名、企業名は公表しておりません。お問い合わせをいただいたときに、差し支えない範囲でお知らせすることは可能です。どうぞご理解をお願い申し上げます。

展示会への出展やセミナー開催を積極的に行っています。
展示会への出展やセミナー開催を積極的に行っています。
大手スポーツ用品メーカーの動画撮影風景。動画制作会社としての活動は16年目を迎えています。
大手スポーツ用品メーカーの動画撮影風景。動画制作会社としての活動は16年目を迎えています。