「ビジネス動画自分で作成キット」は、シナリオ作成・動画撮影・動画編集がスムーズに短時間でできるようになる、ビジネス動画作成のオールインワンパッケージです。

【1】「動画」は、広告の反応を劇的に向上させる

  文章と写真だけの「静的な」コンテンツがあふれているweb空間において、動く視覚と音声のある「動画」は、それだけで目立ちます。また能動的に読まなければならない文章と違い、動画は閲覧者が見ているだけでいいため、売り上げがアップしやすいのです。  

【2】自社に対する「親近感」「先進イメージ」が増す

  動画を使っている中小零細企業はまだまだ少数派。そのなかで動画を販促などにひんぱんに・多く使っている企業は目立ちます。他の条件が同じ場合、消費者がどちらの商品・サービスを選ぶかは自明です。これこそが「動画によるブランディング」ということなのです。  

【3】「トリセツ動画」でクレーム激減。業務が効率化

  商品の取扱説明動画をwebサイトにアップしておけば、文字で読むよりもはるかに分かりやすいため、操作説明に関するクレームや質問が激減し、業務の効率化に貢献します。動画の効果は販売促進だけでなく、バックヤードにも及ぶのです。  

  高いコストをかけて動画を外注制作したとしても、その使い方が分からず、結果的に「動画は販促に使えない」という結論になってしまった事例は少なくありません。動画販促には、その特性に関するある程度の知識が必要です。  
  1-2分程度の短い動画でも、30万円、50万円という見積もりを出されることはごく普通です。その見積もりは決して「ぼったくり」ではありません。しかし依頼する側からすれば、動画一つだけでそんなに高いのでは、動画販売促進など非現実的な話になってしまいます。  
  動画を作る準備だけでも「シナリオ」「コンテ」「素材の収集」など、慣れない作業がてんこ盛り。おまけに動画用のバナー広告やキーワード広告について考える手間も発生します。これでは腰の引ける話になってしまうのもムリはありません。  

※DVDレクチャーの中からスクリーンショットを撮ったものです。


「ビジネス動画自分で作成キット」はこんな内容です。
内容2 撮影編

第1章:そもそもなぜ「動画」なのか?

何となくトレンドっぽいから…というだけではありません。人手と資金に制約の多い中小零細企業が、なぜ敢えて動画販促をやったほうがいいのか。まずはその理由をお伝えします。



第2章:動画販促のモデルは「TV通販」

販売促進に使用される動画の多くには、構造上の共通点があります。それは「テレビ通販」の形式であるということ。ほとんどのテレビ通販動画はみな同じ構造をしています。その理由と理論とは。



第3章:動画販促に用いる動画の種類

中小零細企業が道が販促に使用する動画には、大きく分けて4つの種類があります。商品紹介型、トリセツ型、トーク・インタビュー型、店舗紹介型です。これらを業種と目的に応じて使い分けます。


内容3 データ編

第4章:facebookにおける動画販促

facebook広告は1日数千円から始められ、広告対象の属性も細かく設定できる、中小零細企業にとっても使いやすい媒体です。動画を用いたFB広告の方法について解説します。



第5章:ランディングページを用いた動画販促

販売・会員獲得などの目的に特化した縦長のwebページである「ランディングページ」に動画を用いることで、クリック率の向上を図ることができます。その方法と考え方について。



第6章:動画パブリックリレーションズ

インタビュー・トーク動画を用いて、顧客やwebサイト閲覧者との関係を躊躇機に渡って築いていく「動画パブリックリレーションズ」の基本的なフローについて解説します。


第7章:動画制作を外注するときの注意

販促に用いる動画を外注するべきか、社内製作するべきかの判断方法について。また、外注する場合に留意するべきこと、コストや手間を削減するためにするべきことなどを解説します。



第8章:動画を内製化する場合の設備投資

販促用の動画の多くは、じつは社内製作が充分に可能です。スマホやタブレットなどを使っても意外なほど高品質の動画を作成できます。その環境整備、必要なハード・ソフトについて。



第9章:社内動画制作のフロー

中小零細企業が社内製作する場合は、プロダクションら専門家が行うのとは違った方法とフローが必要です。そのポイントは「試行錯誤の追放」。時間も人も限られた中小ならではの方法とは。




中小零細企業のための動画販促「超」入門

¥14,800

  • 在庫あり
  • お届け日数:1~3日

創業2004年。動画総研株式会社とは。

ソフト産業プラザ「イメディオ」で行った「動画活用セミナー」の風景

2004年6月、大阪市でビジネス系動画制作プロダクションとしてスタートした動画総研。
2008年のリーマンショックを機に、制作のみの事業から「動画を使う、というノウハウの導入」を事業にする会社への転換を図り、2013年の「中小企業総合展」出展からその動きを加速します。

そして現在、中堅・中小企業の動画活用導入を支援するためのコンサルティング・研修・セミナーなどを行う「動画導入サポート事業」を中心にビジネス展開をしています。

また、動画販促に加え、動画マニュアル等による社内の知的資産・ノウハウ共有化に関するコンサルティングも事例として増えています。

 

【制作・コンサルティング実績】

◎マニュアル・取扱説明映像

  • 大手百貨店の接客マニュアル映像/大手医学部の臨床試験周知用映像/大手携帯電話会社の店頭申込説明ビデオ

◎施設紹介・PR・人材募集映像

  • 大阪金型メーカーの工場新設紹介DVD/政令指定都市経済局管轄の施設案内ビデオ/アパレルメーカーの会社紹介、人材募集映像/在京ベンチャー企業の最新設備紹介映像

    ◎プロモーションビデオ

    • 大手不動産デベロッパーのマンションPV/著名幼児教育大手の英語事業プロモーションビデオ/福祉機器関連メーカー商品紹介ビデオ/食品メーカーの店頭販売促進ビデオ/大手繊維メーカーの新商品紹介映像/大手製薬企業の医薬品紹介映像/米国健康器具プロモーション用映像

    など多数

     ※守秘義務の関係上、具体的な案件名、企業名は公表しておりません。お問い合わせをいただいたときに、差し支えない範囲でお知らせすることは可能です。どうぞご理解をお願い申し上げます。

 

ビジネス動画スタジオ撮影風景

ビジネス動画制作もコンスタントに行っています。

中小企業総合展での展示ブース

展示会出展やセミナーを積極的に展開。



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