「動画撮影なんてムリ」と最初から尻込みされる方も多いかも知れません。しかし心配はご無用。ビジネス動画に必要なのは「分かりやすさ」「企業としての信頼性」です。テレビ番組やCMに求められる要素とはかなり異なります。

ズームやパンニングなどを多用したり、高度な演出を事前に考えたり、といったことは、中小企業の販売促進やマーケティングでは必ずしも必要ありません。また、そうしたことの習熟に時間をかけるべきでもありません。最小限の時間で、売上げの増加というシンプルで最重要な目的を達成することこそが求められます。

いまお手元にあるスマホやタブレット。あるいはお子様の運動会を撮影するために買った家庭用ビデオカメラ。格安の三脚。ビジネス動画を作るための撮影は、こうした道具で充分にこと足ります。何十万円もするプロ用のビデオカメラを買う必要はありません。ほんとうに必要なものは、もっと安価ですが他にあるのです。











ビジネス動画の撮影ノウハウ

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創業2004年。動画総研株式会社とは。

2004年6月、大阪市でビジネス系動画制作プロダクションとしてスタートした動画総研。
2008年のリーマンショックを機に、制作のみの事業から「動画を使う、というノウハウの導入」を事業にする会社への転換を図り、2013年の「中小企業総合展」出展からその動きを加速します。

そして現在、中堅・中小企業の動画活用導入を支援するためのコンサルティング・研修・セミナーなどを行う「動画導入サポート事業」を中心にビジネス展開をしています。

また、動画販促に加え、動画マニュアル等による社内の知的資産・ノウハウ共有化に関するコンサルティングも事例として増えています。

 

【制作・コンサルティング実績】

◎マニュアル・取扱説明映像

  • 大手百貨店の接客マニュアル映像/大手医学部の臨床試験周知用映像/大手携帯電話会社の店頭申込説明ビデオ

◎施設紹介・PR・人材募集映像

  • 大阪金型メーカーの工場新設紹介DVD/政令指定都市経済局管轄の施設案内ビデオ/アパレルメーカーの会社紹介、人材募集映像/在京ベンチャー企業の最新設備紹介映像

    ◎プロモーションビデオ

    • 大手不動産デベロッパーのマンションPV/著名幼児教育大手の英語事業プロモーションビデオ/福祉機器関連メーカー商品紹介ビデオ/食品メーカーの店頭販売促進ビデオ/大手繊維メーカーの新商品紹介映像/大手製薬企業の医薬品紹介映像/米国健康器具プロモーション用映像

    など多数

     ※守秘義務の関係上、具体的な案件名、企業名は公表しておりません。お問い合わせをいただいたときに、差し支えない範囲でお知らせすることは可能です。どうぞご理解をお願い申し上げます。